大学院

会計学研究科

博士前期(修士)課程 履修モデル

履修モデル

学びたい内容だけでなく、取得したい資格に応じたモデルを用意しています。
また、法学研究科法学専攻修士課程との連携で、広く深い専門知識を得ることも可能です。 

Aモデル:高度専門職業人の養成(税理士資格の取得を目指す者)

専修科目

・企業法会計論[8]・税務会計[8]・財務会計論[8]・現代会計論[8]

選択科目

・企業法会計論(A)[2]・企業法会計論(B)[2]・税務会計(A)[2] ・税務会計(B)[2]
・財務会計論(A)[2]・財務会計論(B)[2] ・現代会計論(A)[2]・現代会計論(B)[2]
・財務諸表論(A)[2] ・財務諸表論(B)[2]・監査役監査論[2]・監査論(A)[2]
・監査論(B)[2]・管理会計(A)[2]・管理会計(B)[2]・企業法(A)[2]・企業法(B)[2]

税理士志望コース

本研究科では税理士志望者の要望に応えるべく、“税理士志望コース”を設けて税理士試験科目免除のために、懇切丁寧な修士論文の執筆指導を行っているほか、基礎的な学習についてのサポートも十分です。ほとんどの授業は、平日18時以降と土曜日に開講されています。

Bモデル:日本の経営・経済全般に関する研究(日本企業への就職を目指す留学生など)

専修科目

・財政学[8]・金融論[8]・経営戦略論[8] ・国際経済論[8]・情報システム論[8]

選択科目

・財政学(A)[2]・財政学(B)[2]・金融論(A)[2]・金融論(B)[2] ・経営戦略論(A)[2]・経営戦略論(B)[2]
・国際経済論(A)[2] ・国際経済論(B)[2]・証券市場論(A)[2]・証券市場論(B)[2] ・財務会計論(A)[2]
・財務会計論(B)[2]・現代会計論(A)[2] ・現代会計論(B)[2]・監査役監査論[2]・経営財務論(A)[2]
・経営財務論(B)[2]・管理会計(A)[2]・管理会計(B)[2]・企業法(A)[2]・企業法(B)[2]

Cモデル:経済・経営・商学の大学院レベル再教育(リカレントを目指す社会人など)

専修科目

・財政学[8]・金融論[8]・経営戦略論[8]・国際経済論[8] ・企業法会計論[8]・税務会計[8]

選択科目

・財政学(A)[2]・財政学(B)[2]・金融論(A)[2]・金融論(B)[2] ・経営戦略論(A)[2]・経営戦略論(B)[2]
・国際経済論(A)[2] ・国際経済論(B)[2]・証券市場論(A)[2]・証券市場論(B)[2] ・監査役監査論[2]
・企業法会計論(A)[2]・企業法会計論(B)[2] ・税務会計(A)[2]・税務会計(B)[2]・財務諸表論(A)[2]
・財務諸表論(B)[2]・企業法(A)[2]・企業法(B)[2]

Dモデル:会計学・経営・経済理論の高度研究(博士後期課程への進学を目標とする者)

専修科目

・企業法会計論[8]・財政学[8]・金融論[8]・経営戦略論[8] ・国際経済論[8]

選択科目

・企業法会計論(A)[2]・企業法会計論(B)[2]・税務会計(A)[2] ・税務会計(B)[2]・財務会計論(A)[2]
・財務会計論(B)[2] ・現代会計論(A)[2]・現代会計論(B)[2]・財務諸表論(A)[2] ・財務諸表論(B)[2]
・監査役監査論[2]・監査論(A)[2] ・監査論(B)[2]・財政学(A)[2]・財政学(B)[2]・金融論(A)[2]
・金融論(B)[2]・経営戦略論(A)[2]・経営戦略論(B)[2] ・国際経済論(A)[2]・国際経済論(B)[2]
・証券市場論(A)[2] ・証券市場論(B)[2]・企業法(A)[2]・企業法(B)[2]