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教員紹介

宮島 良子

MIYAJIMA Ryoko

所属 経営学部 経営学科
職名 教授
学位 文学修士
専門分野 日本語教育学、教育方法論
研究室 7号館 4階 7413室
E-Mail

miyajima.r◆nue.ac.jp　　※「◆」を「@」に変えてお使いください。
最終学歴 名古屋大学大学院　国際言語文化研究科博士課程後期課程中途退学
略歴（職歴） 2002年～2004年　マレーシア　マラヤ大学予備教育部日本留学特別コース勤務（国際交流基金派遣）
2007年　　　　　名古屋大学大学院国際言語文化研究科　博士課程前期課程修了
2008年8月　　　  名古屋大学大学院法学研究科 特任講師
2008年8月　　　（カンボジア王国 王立法経大学内 名古屋大学日本法教育研究センター勤務）
2012年8月　　　  大韓民国京畿道外国語研修院 中等教育教師研修講師
2012年12月　　　名古屋大学大学院国際言語文化研究科　博士課程後期課程中途退学
2013年1月　　　  名古屋大学大学院法学研究科　特任助教
2013年1月　　　（CampusASEANプログラム担当）
2014年4月　　　  名古屋大学法学研究科 特任講師
2014年4月　　　（法政国際教育協力研究センター　名古屋大学日本法教育研究センター 日本語教育統括）
2017年4月　　　 名古屋経済大学准教授

教育・研究テーマ

研究テーマ ライティング評価、内容言語統合型学習、日本語教育の社会実装、異分野との連携
担当科目 留学生向け日本語科目、基礎演習ⅠAB、基礎演習ⅡAB、体験型プロジェクト
ゼミテーマ 思考を深める、調べて知る、書いてまとめる、人に伝える

著作・活動

主な著書・論文
  • 論文
  • 2007年 The Differance in Evaluating the Use of Japanese as a Second Language:Native vs Non-Native Speaker・Tanaka Kyoko and Celal Bayari編　Intercultural Communication: The continuity of Dialogue, Midland Intercultural Review, Graduate School of Languages and Cultures, Nagoya University.・ｐ19-ｐ35
  • 2014年（共同研究）代表
    「テレビ会議の活用がもたらす日本語教師への影響―内省促進ツールとしての側面―」名古屋大学国際教育交流センター紀要、創刊号、p49-p55
  • 2015年 「日本法SENDプログラムを通して見る、学生の成長」名古屋大学国際教育交流センター紀要、第2号、p49-p57
  • 2016年「日本法教育研究センターで学ぶ学生たちのライティングをどう評価するか―法学講師の評価プロトコルから見えてくるもの―」、Nagoya University Asian Law Bulletin、創刊号（電子ジャーナル）、p82-p94
  • 2016年（共同研究）代表
    内容言語統合型学習（CLIL）で読み解く日本法教育研究センター（CJL）のプログラムデザイン 〜ミッションポリシー、カリキュラムからコミュニティ形成まで〜、p2-p24
  • 2017年 名古屋経済大学人文科学研究会人文科学論集掲載論文「作文の評価過程 : 日本語教師を目指す上級日本語学習者の手紙文評価をもとに」
  • 2018年 日本評論社,法律時報■小特集2018年3月号　通巻 1122号アジアにおける日本法教育——「日本法教育研究センター」10年の回顧と展望 [座談会]アジアでの日本法教育の新段階——日本法教育研究センター事業10年余の経験から
  • 2020年 名古屋経済大学人文科学論集掲載論文「作文の評価 : 評価者の特性（母語の相違）に着目して」
  • 2021年（共同研究）代表
    「法学講師と日本語講師の連携の振り返り―SCAT分析から見えてきたこと―」専門日本語教育研究第23号、p35-p42
社会的活動/所属学会/
実務上の顕著な成果等
社会的活動
  • 犬山市多文化共生推進会議委員(会長)
所属学会
  • 日本語教育学会
  • 専門日本語教育学会（庶務幹事）
競争的外部資金
  • 2010年度―2011年度　 文部科学省科学研究費補助金・若手研究B（課題番号22720201）の交付を受け、「論理的記述の評価—評価者及び言語の特性に着目してー」について研究調査
  • 2020年度―2023年度　文部科学省科学研究費基盤研究(C)（研究課題/領域番号20K01419）研究分担者として、「開発途上国出身の学生を対象とした基礎的法学教育モデルの開発－カンボジアを素材に－」について研究調査
  • 2023年度―2024年度　公益財団法人　大幸財団2023年度人文・社会科学系学術研究助成金「法学分野における日本語CLIL」
講演会等
  • 2016年3月　 「CJLにおける日本語教育・法学教育の特徴」、第1セッション「日本法教育研究センターにおける法学と日本語教育学の多元複層的なアーティキュレーション」、2015年度名古屋大学「法整備支援の研究」全体会議　『アジア－日本「法協力」の新時代――教育と研究の交錯と発展――』アジア法交流館落成記念国際シンポジウム
  • 2017年2月　 「名古屋大学日本法教育研究センターとCLIL」、第10回大阪大学専門日本語教育研究協議会
  • 2018年9月 「【地域×日本語教育】が生み出す社会参加の仕組み」、福井大学語学センター主催　特別企画シンポジウム　事例報告