教員紹介

• 「法人所得税の不確実性に関する研究〜米国における先行研究のレビューと今後の課題〜」（経済経営論集第30巻2号、2023年）
• 「法人所得税の不確実性についての開示事例分析－IFRS採用日本企業および米国会計基準採用日本企業における実態調査－」（経済経営論集第30巻1号、2022年）
• 「収益認識の会計・税務に関する研究」共著：税務会計研究学会特別委員会最終報告（税務会計研究第32巻、2021年）
• 「「収益認識に関する会計基準」の中小企業会計・税務に与える影響」（経済経営論集第28巻2号、2021年）
• 「収益認識基準と税効果会計への影響」税務会計研究学会特別委員会最終報告書『収益認識の会計・税務に関する研究』（税務会計研究学会、2020年）
• 「IFRS 採用日本企業の IFRS 第 15 号適用時期における税効果会計への対応」税務会計研究学会特別委員会最終報告書『収益認識の会計・税務に関する研究』（税務会計研究学会、2020年）
• 「収益認識の会計・税務に関する研究」税務会計研究学会特別委員会中間報告（執筆担当：収益認識基準と税効果会計への影響）（税務会計研究第31号、2020年）
• 「法人所得税の不確実性概念－US－GAAPとIFRSにおけるその認識と測定を中心に－」（経済経営論集第27巻2号、2020年）
• 「英国の中小企業会計制度改革の動向とわが国への示唆」（経済経営論集第23巻2号、2016年）
• 「グローバル環境会計情報の開示と消費者利益」田口義明 編『グローバル時代の消費者と政策』（民事法研究会、2014年）
• 「商法改正と税理士等の付随業務の拡大について―現物出資等財産の証明者制度および会計参与制度の機能と実態―」（税務弘報第52巻13号、2004年）
• 「英国監査委員会統合規範ガイドライン（翻訳）」（企業法研究第15号、2003年）
• 「英国における企業改革の動向―監査・会計問題調整委員会（CGAA）中間報告の概要」（産業経理第63巻1号、2003年）
• 「アメリカの監査委員会―日本型コーポレートガバナンスへの適用の方策―」（企業法研究第14号、2002年）

※その他の研究業績等については、下記「researchmap」(国立研究開発法人科学技術振興機構)で公開している研究ページをご覧ください。

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所属学会

• 日本会計研究学会
• 日本簿記学会
• 中小企業会計学会
• 日本税法学会
• 税務会計研究学会

学会・研究会の口頭発表等

• 「法人所得税の不確実性にかかる事項を注記により開示している企業の実証分析」日本会計研究学会第151回中部部会（名古屋経済大学、2024年6月）
• 「法人所得税の不確実性の概要」税務会計研究学会第34回大会（横浜国立大学、2022年11月）
• 「法人所得税の不確実性の開示に関する分析」日本会計研究学会第147回中部部会（名城大学、2022年6月）
• 「IFRS 採用日本企業の IFRS 第 15 号適用時期における税効果会計への対応」特別委員会報告『収益認識の会計・税務に関する研究（最終報告）』税務会計研究学会第32回大会（東洋大学、2020年10月）
• 「収益認識基準と税効果会計への影響」特別委員会報告『収益認識の会計・税務に関する研究（中間報告）』税務会計研究学会第31回大会（沖縄国際大学、2019年11月）
• 学会レポート「税務会計研究学会（第35回全国大会）」（税研第39巻第5号）
• 「日本会計研究学会第78回大会特別委員会報告（1）「税制が企業会計その他の企業行動に及ぼす影響に関する研究（中間報告）」学会ルポ」（企業会計第71巻12号）
• 書評 鈴木一水ほか編著『税務会計研究ハンドブック─EBPMのための理論・実証分析序説─』（会計・監査ジャーナル第36巻9号）

社会的活動／資格ほか

•  岐阜市個人情報保護審議会委員
• 「「収益認識に関する会計基準」の中小企業会計・税務への影響」名古屋税理士会認定研修（名古屋税理士会、2021年12月8日）
• 「コロナ禍とデータ・サイエンス」オープンカレッジ（中部経済新聞社、2021年7月7日）
• 「「収益認識に関する会計基準」の中小企業会計・税務への影響」名古屋税理士会認定研修（岐阜青年税理士連盟、2021年１月22日）
• 「仮想通貨の本質と会計基準」オープンカレッジ（中部経済新聞社、2018年3月20日）
• 「説明責任社会と会計監査」オープンカレッジ（中部経済新聞社、2016年6月21日）
• 「高校生が知っておきたい世の中のお金のしくみ」高大連携講義（犬山南高校、2014年11月）
• 「お金のセンスのある人、ない人〜会計的思考法とその実践〜」犬山オープンカレッジ講演会（犬山市民交流センター・フロイデ、2014年9月）
• 「会社設立の手順について」商工会議所起業家支援セミナー（大垣商工会議所、2013年11月）
• 「租税教育の充実と税理士の役割」『名古屋税理士界』（名古屋税理士会、2012年12月10日）
• 「起業手続きと資格・届出・許認可」高大連携起業家教育講座（大垣商業高校、2011年9月）
• 「大災害と租税教育」『名古屋税理士界』（名古屋税理士会、2011年4月10日）
• 税理士試験合格（2002年）