教育研究上の目的

本学は、創立以来、「一に人物、二に伎倆」を建学の精神とし、社会に役立つ実学を主体としたカリキュラムを通して、人間形成をしていくことを教育理念としている。とくに、教養教育と専門教育を有機的に結合した教育を実践して、広い視野から物事をとらえ、人としてのあり方や生き方について深く洞察し、現実を正しく理解し判断することのできる豊かな人格と、総合的な「知力」を身につけ、こんにちの社会の求める職業能力をあわせもつ人材の養成を、基本的な教育目標とする。

具体的には、各学部・学科の履修コース・専攻によって涵養される品格と、急速に進展する科学技術やグローバル化する経済社会に適応できる高い職業能力とをもって、中部経済界の発展に貢献できる人材の育成をめざす。

経済学部 現代経済学科の教育目標

経済学部では、人間形成の基礎としての豊かな教養の涵養を目指している。それと併せて経済学の基本的理論に立脚し、そこから展開する諸科目を修得するとともに、消費者・生活者の視点から情報化・グローバル化を中心とした現代社会の動向がもたらす諸問題に深い洞察を持ち、実践的な問題解決能力を備えた人材を育てることを目的としている。すなわち、豊かな人間性を備えた上で、政策提言能力を持ち、経済学の素養と実務的な能力を活かして経済社会で活躍できる人材育成である。経済の構造・制度・政策をこの視角で学ぶことは、国民生活の発展向上に学問の立場から貢献するという、経済学本来の目的にも適うものである。

経営学部 経営学科の教育目標

建学の精神「一に人物、二に技倆」を踏まえ、経営学部では、教養教育と専門教育を柱として、これらの有機的な統合の下で教育を実践していく。それにより、社会人としての豊かな教養と企業人としての高い見識・倫理観を身につけ、さらに合理的かつ生産的なビジネス思考およびビジネス・スキルを修得し、こんにちのビジネス社会はもとより広く社会一般に貢献できる人材を育成することを目的とする。そして経営学部生を着実に将来の企業経営の担い手として、換言すれば、現代経済社会において地位・キャリアを築き得る人材となるよう誘導する。

法学部 ビジネス法学科の教育目標

法学部は、法学を通して、時代の要請に応え得る人材を養成すること、及び、個々人が生きていく力を自らに「養う」こと、この二つを教育における基本的な目標として掲げるとともに、「社会生活に不可欠な基礎学力を身につけ、法学の骨格・基本を確実に修得したうえで、豊かな人間性と幅広い視野をもって総合的に社会現象を把握し、主体的に課題を探求して、問題を解決できる能力を持つ人材の育成」を教育の目的としている。このように、法学部は、基礎学力、法学基礎力及び社会人として求められる素養としての力を身につけることを法学部学生の共通課題として、時代の要請に応え得る法学の「特定分野の専門家」を育てることを教育目的としている。

人間生活科学部 教育保育学科の教育目標

教育保育学科は、建学の精神に基づき、人物教育を重視するとともに、自ら学び、自らを高める力を育てます。専門の教育課程では、教育と養護を統一的にとらえるエデュケアの考え方を基盤にして、子どもの発達と子どもを取り巻く環境の課題と支援のあり方を深く学び、すべての子どもの育ちを第一に考えた保育や教育を展開できる力を育てます。
　教育保育学科の教育目標は、卒業までに以下の4つの力を身につけることであり、これら4つの力を持った保育者（幼稚園教諭、保育士）と小学校教諭を養成することです。

1. 子どもの育ちを支えるために自ら学び、自らを高める力
2. 子どもを取り巻く環境の課題と社会的な支援のあり方を探求する力
3. 子どもの発達を軸にして保育・教育を考える力
4. エデュケアの考え方に基づき保育・教育を実践する力

人間生活科学部 管理栄養学科の教育目標

近年、生活習慣病やメタボリックシンドロームなどが問題となり、管理栄養士は栄養指導や医療チームの一員として臨床現場での治療に参加するなど、活躍の現場は多方面に広がっている。さらに、消費者の食のニーズに関する多様化は、食品産業や給食産業における高度なフードマネジメントや市民への適切な栄養・食品情報の提供などを求められている。また、児童・生徒の食習慣や食生活の乱れは国民的課題ともいえ、栄養教諭の役割や職責は重要となっている。管理栄養学科では、建学の精神「一に人物、ニに伎倆」をもとに豊かな人間性を備えた人物の育成とともに、栄養や食を通じて人々の健康を支援できる高度な専門的知識と技能を備え、医師や看護師、教育や産業界等と協力し、食や栄養の専門職として現場に即応できる管理栄養士の育成を目的としている。

本大学院は、今日の国際的水準の理論およびその応用を研究し、その研究水準の向上に寄与するとともに、今日の産業社会の要請に応えうる高度の学識とその応用能力を強く求められる高度専門職業人の育成およびその再教育、研究者の養成を目的とする。

博士前期課程（修士課程）は、幅広い視野に立つ深い学識を養成し、それぞれの専攻分野における研究能力および高度の専門性を要す職業能力の養成を目的とする。

博士後期課程は、それぞれの専門分野における自立的な研究活動を行うための能力の養成、又は高度な専門職業に求められる高い研究能力とその基礎となる豊かな学識を養成することを目的とする。

大学院 法学研究科の教育目標

法学研究科は、法学専攻修士課程及び企業法学専攻博士後期課程の2課程をもって構成している。

まず、修士課程では、大学院に対する多様なニーズに応えるため専攻分野を「法学」とし、急激に変化する現代社会に対応すべき法学分野の複雑・多様な問題を幅広く究明し、広い視野に立って企業法学をも含めたこの分野における精深な学術理論と応用の教授・研究を行う。これにより優れた法学研究者を養成し、また社会人リカレント教育・生涯学習の推進によって高度専門職業人を養成することを教育目的としている。

次に、博士後期課程では、専攻分野を「企業法学」に特化して、企業法学についての学術的・実務的な研究を推進し、高度の研究能力と豊かな学識を兼ね備えた独創性豊かな先駆的研究者の養成を教育目的にしている。

大学院 会計学研究科の教育目標

会計学研究科は、最新の財務会計理論及び経営理論を身につけ、高度化する企業会計に対応できる高度専門職業人の養成を目的とする。

そのため、博士前期課程では、現代のグローバルな経済・産業社会を理論と実証を通じて有機的・総合的に洞察・把握し、特に公正で健全な経営と密接に係わる会計学の分野に特化して、現代企業活動に課された諸問題について進歩と改革の方向を究明し、系統的かつ幅広い視野に立つ研究教育の実現を図って会計学に関する基礎的学術研究を推進するとともに、現代社会にとって必要な会計学についての高度で精深な専門的知識と研究能力を有する人材の養成を目指す。

また、博士後期課程では、前期課程において展開してきた教育内容をさらに高度化した教育課程を通して、税法実務に卓越した知見を有する公認会計士や会社法によって認知された会計プロフェッショナルとしての税理士など、当該専門分野における高度の研究能力とその基礎となる精深な学識を有するより高度な専門職業人の養成を目指す。

大学院 人間生活科学研究科の教育目標

人間生活科学研究科は、名古屋経済大学人間生活科学部で養成される人材としての基礎的かつ基本的な資質能力の修得を前提として、幼児保育又は栄養の分野において高度な専門的知識と実践的能力を習得する教育と研究を行い、理論と実務を架橋し、社会で指導的な役割を果たしうる高度専門職業人としての保育者又は栄養管理の実践者を養成することを目的として、さらには社会人を対象としたリカレント教育の機能を果たすことを目的として設置されている。これらの目的を達成するために、人間生活科学研究科では幼児保育学専攻と栄養管理学専攻の2専攻を設けている。